Atariは2008会計年度第3四半期の業績について話し合う電話会見を開催しないことを決定しており、投資家がAtariに厳しい質問をするにはどこかほかのところへ行く必要があるようだ。

　同社は12月31日締めの四半期の業績について、売上高は4110万ドルだったと報告しており、これは前年同期に報告された4730万ドルに比べ13％減になっている。ただし同四半期の損失は30万ドルであり、前年同期の60万ドルに比べ半減している。Atariはまた、リストラにかかった費用370万ドルがなければ、同社は同四半期には340万ドルの利益を上げただろうと指摘している。

　四半期報告書では、Atariが債権者の1つであるBlueBay High Yield Investmentsと衝突していることについても言及されている。Atariはこの投資会社から契約不履行を問われているが、この投資会社はAtariの親会社であるInfogamesの過半の株式を持つ株主でもある。Atariはこの問題についてBlueBayとの和解を試みているが、これが成立するかどうかは保証できないと警告している。

　象徴的なパブリッシャーであるAtariは、近年多くの困難に直面している。最高経営責任者（CEO）であるDavid Pierce氏が2007年11月に在任1年で辞任しており、再びNASDAQから上場廃止になる危険にさらされている。さらに同社は、米証券取引委員会（SEC）への提出書類で「継続企業として存続する能力について大きな懸念がある」と認めている。