任天堂、オンラインサービスに課金の可能性--宮本茂氏が言及

　「Wii」のローンチ以降、任天堂はWiiの基本的なオンライン機能について完全に無料を保ってきた。しかし、同社はこのビジネスモデルに専念するわけではないのかもしれない。任天堂の代表取締役専務であり「マリオ」の生みの親でもある宮本茂氏は、Edgeとのインタビューに対し、任天堂のオンライン計画についてしっかりと整備する必要があると語った。

　「このほかにどうしても実現しなければならないことといえば、恐らく、中核的な（オンライン）ビジネス構造だろう」と宮本氏は述べた。「オンラインサービスに対して月額料金を課すか、あるいは、無料でオンライン会員になれるようにした上で、料金を支払う会員にはなんらかの特別なサービスを提供することで、付加価値をもたせるか。このような中核的なビジネス戦略に関しては、やるべきことに十分に取り組んでいないように思う」（宮本氏）

　一方で、宮本氏は、任天堂のこれまでのオンライン関連の取り組みについて擁護し、任天堂は自社の家庭用ゲーム機にオンライン常時接続してもらいたいと考えているとも話した。また同氏は、任天堂が多人数参加型オンラインゲームのような分野に対して「あまり積極的とはいえなかった」と認めたが、同社は「それよりも面白さやエンターテインメント性を楽しんでもらえる」分野においてオンライン機能を十分に実装してきたと述べた。

　任天堂のオンラインゲームへのアプローチに関しては、「ニンテンドーゲームキューブ」の時代から数多く論じられてきた。ニンテンドーゲームキューブが2001年の北米ローンチを迎える1週間前、宮本氏は、市場の準備が整うまでオンラインビジネスへの参入はないだろうと語っていた。同社のオンライン分野に対する姿勢はWiiの発表まで本質的には変わらないままだった。Nintendo of Americaのある幹部は2002年にオンラインゲームを「ニッチな分野だ」と切り捨て、2004年には任天堂の社長である岩田聡氏も「顧客はオンラインゲームを求めていない」と断言していた。